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電力切迫、省エネ呼びかけ〜20210526熊日新聞朝刊より〜

こんにちは!エネルギー隊長サトウツバサです!

 

今日の熊日新聞に興味深い記事が載ってました!

 

昨年夏や冬は、新型コロナの影響で増えた在宅ワークによって、各家庭の電気代の高騰などが話題となりました。

 

発電所で作られた電気は、貯めておくことができません。
※正確にはできないというよりも、供給量が多すぎて蓄電しておくのが非現実的。近年、大規模な蓄電システムを構築できるようになってきているため、世界のいくつかの火力発電所で蓄電池に作った電気を貯めることで、電力不足を補う実証試験が行われているそうです。

 

基本的に、作った電気はそのまま送電され、必要な家庭まで運ばれます。
当然、発電量がギリギリだと突発的な電力消費に対応できないため、余力を持って発電をしているわけです。

今回問題になっている供給予備率(電力供給予備率)とは、供給力から予想最大需要を差し引いた値を、予想最大需要で割って算出する。供給予備率が高い数値であるほど供給力に余裕があり、マイナスの場合には供給力が不足していることを意味しています。

 

記事では、通常供給予備率が最低3%必要とされているところが、今年の夏のピーク7〜8月には、北海道と沖縄を除く各地域で3.7〜3.8%になると予想されているそうです。

 

さらに来年の1〜2月には、東京電力管内ではマイナスになる見込みで、節電要請や大規模停電が起こる可能性があるとのことです。

 

九州電力管内でも、7月には3.7%、来年2月には3.0%になると見込んでいるとのことで、九州もギリギリの数値になる見込み。

 

コロナ禍も相まっていますが、現在の足し算の電力システム(使った電気量に対してお金を支払うシステム)だと無限に電力を使うことができてしまう。
全ての電気が無駄だとは言わないけれども、供給予備率が圧迫されていてマイナスにもなる可能性が出てきているということは、現在の電力システムの限界を感じざるをえないのも現実なのかなとも感じます。

 

災害でもないのに停電する可能性があるということです。

 

さらに、そんな状態なので電力会社は燃料確保や設備投資にお金をかけなければならないので、この状況が続けば電気代も上がっていくと予想されています。

 

 

環境活動家の田中優さんのfacebook投稿より

「バッテリーの自然放電ロスは一月に5%ほど、電力会社のロスが60%を超えるのに、グリッドに頼る必要はないでしょ。日本一の二酸化炭素排出源は、発電所で化石エネルギーから電気に変えるエネルギー転換部門だよ。家庭などは電気消費量が小さくて、滅茶苦茶送電ロスの多い配電線でつなぐんだから、地域自立した方が良い。そのめちゃ高い電気料金を払わなくなったら、原発も電力会社ももたなくなる。逆に言うとそれらを支えてたのは一般家庭からの電気料金だったんだ。

ついに電気は電線より自立・独立が有利な時代になったね。」

何が言いたいかというと、時代は電力を買う時代から、電力を自給する時代へと移っているということです。

 

リスクの多い商用電源から、自分自身で管理する独立電源に切り替えてみませんか?

まずは、部分的に試してみるということも「なんちゃってオフグリッド」なら可能です。
停電時のバックアップも兼ねてミニマムで取り組んでみるのもあり!

まずはやってみることが大事だと思います。

まずは一歩を踏み出しましょう!

 

今なら、システム導入いただける方(システムの大小は問いません)には、まだまだ元気な中古パネルをプレゼントします!!
現在26枚ありますが、なくなり次第終了ですのでお早めに!

電力切迫、省エネ呼びかけ〜20210526熊日新聞朝刊〜② へつづく。

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